著書・論文

• 「企業ガバナンス改革の実務」日本経済新聞社(共著)
  2003年
• 「投資の自由化、促進及び保護に関する日本国とベトナム社会主義共和国との間の協定」ジュリストNo.1275
  2004年
• 「レバレッジド・バイアウト」事業再生と債権管理No.117 (2007年7月5日号)
  2007年
• 「社長解任 株主パワーの衝撃 (Mainichi Business Books)」毎日新聞社(共著)
  2009年
• 「実践 組織再編Q&A 」月刊税経通信(税務経理協会)
  2009年
• 「J-REITを非公開化するための法的ステップ」旬刊金融法務事情1856号(2009年1月25日号)金融財政事情研究会(共著)
  2009年
• 「デジタルフォレンジックで暴かれる社内不正～内部通報により発覚した従業員の不正なキックバックの取得と調査方法」月刊ビジネス法務2011年12月号
  2010年
• 「社債のリストラクチャリング　～ユーロ債・アルパイン債の事例」事業再生と債権管理2011年7月号
  2011年
• 「審査厳格化で対応必須！　第三者割当増資・上場時の取引所による反社チェック」月刊ビジネス法務2011年11月号
  2011年
• 「改ざん・消去を明らかに　コンピュータ・フォレンジックの手法と電子データの証拠提出」月刊ビジネス法務2011年2月号（共著）
  2011年
• 「非公開化の法務・税務」税務経理協会（共著）
  2013年
• 「みんなで防ぐ職場のセクハラ・パワハラ（9）及び（10）」週刊金融財政事情3033号・3034号
  2013年
• 「〈第9回〉実践コンプライアンス入門講座～セクシャルハラスメントへの対応」月刊登記情報618号
  2013年
• 「[思わず人に話したくなる]J-REITは海外不動産を取得できるの？」月刊『KINZAI ファイナンシャル・プラン』2013年2月号
  2013年
• 「ケースで学ぶ　セクハラ・パワハラ・メンタルヘルス万全対策講座」きんざい通信教育講座2013年1月号
  2013年
• 「Q&A平成26年改正会社法」金融財政事情研究会（共著）
  2014年
• 「Q&A平成26年改正会社法【第2版】」金融財政事情研究会（共著）
  2015年
• 「株主総会実務必携」金融財政事情研究会（共著）
  2017年
• 「株式の消費貸借取引がなされた場合の議決権は誰が保有するのか」弁護士ドットコム株式会社　
  2017年
• 「株主優待制度の廃止の手続き」弁護士ドットコム株式会社
  2017年
• 「Q&A令和元年改正会社法【第2版】」きんざい（共著）
  2020年
• 「Q&A令和元年改正会社法【第2版】」きんざい（共著）
  2021年